2020-11-26 第203回国会 参議院 文教科学委員会 第4号
その不安を和らげてしっかりと支援をしていく、そのためには、ＰＣＲ検査等の検査費用、また陰性証明書の発行や感染症予防対策に関わるメディカルスタッフの帯同、衛生消耗品の購入などに関する費用など、こうした予算をしっかりと確保をして支援をしていただきたいと思っております。
その不安を和らげてしっかりと支援をしていく、そのためには、ＰＣＲ検査等の検査費用、また陰性証明書の発行や感染症予防対策に関わるメディカルスタッフの帯同、衛生消耗品の購入などに関する費用など、こうした予算をしっかりと確保をして支援をしていただきたいと思っております。
○国務大臣（松野博一君） 文部科学省では、がん医療に携わる医師や薬剤師等の医療人の育成のため、平成二十四年度からがんプロフェッショナル養成基盤推進プランを実施しており、平成二十七年度までに合計二千三百十九名の医師、メディカルスタッフを受け入れているほか、拠点となる十五大学を中心にがんに特化した四十三講座を設けるなど、一定の成果が上がっていると考えております。
平成二十七年度までにこの事業によりまして、これは専門分野は様々でございますけれども、専門医師の養成という観点から、専門とする医師については千三百六十六名、そしてがん治療を専門とする薬剤師について百六名、看護師等のメディカルスタッフ八百四十七名ということで、合計二千三百十九名を受け入れております。
それでは最後なんですが、今度は、オリンピック・パラリンピックにおけるメディカルスタッフ、医療の問題について、現状と対策を伺いたいと思います。 現状でも、当然、地方に行きますと医師不足というのは問題になっています。東京オリンピック・パラリンピックの開催ではどうなんだろう。
配付資料一に記載のとおり、学校法人設立の大学や専門学校が三十五校も現存し、また、看護師を初めとするいわゆるメディカルスタッフがその資質向上のため四年制大学での養成にシフトチェンジしていく中で、この特例的な公的養成所での医療専門職教育をわずか七カ月で修了する意義と必要性に私は疑問符がつきまといます。
何しろ、現場の脳卒中専門医あるいはメディカルスタッフからしますと、やはり搬送されたときにもう手おくれになっているケースが非常に多くありますので、ぜひ過去五年間を振り返っていただいて、脳卒中のみならず、全身血管病としての捉え方の中で、特に心疾患は過去二十年間ずっとふえてきております。
あとの二十一名が本部スタッフでありまして、団長、副団長、総監督のほか、いわゆるメディカルスタッフ、輸送や、ロジですね、ロジやそれから広報、プレス等を担当する職員、それから記録収集の担当職員などが十四名ということで二十一名ということで、こういう構成自体はそんなに他国とは変わらないと思うんですが、例えば種目が少ないと監督は一人で済むんですけれども、多いと監督全部増えますのでということもありました。
それから、大竹さんと山田さんには、先ほど申しましたように、専門職、資格を持っている、具体的に言いますと医療職なんかですね、コメディカル、メディカルスタッフ、代わりの人員を配置できない、規制の中で。そういったものを、働き方の多様化を生むためにはどうしたらいいんだろうということの参考意見を伺いたいと思います。 以上です。
先ほど、東京大学にも少し人が来られて交流の向きもあるというふうなお話を冒頭おっしゃっておられましたが、こういうメディカルスタッフの我が国国内における受け入れ、あるいは受け入れた病院に対しての支援等々のお考えについてお伺いいたします。
そういうような点について、そういう資格でもってそういうふうにしていくとするならば、これまでの資格は、人体に触れるとか、はりを刺すとか、そういう人体への侵襲だけでもって資格法が、パラメディック・コ・メディカルスタッフの身分法がその業務との関係で規定されている。これは抜本的に見直していただく必要があるのではないか。
しかしながら、そういった看護を含めましたコ・メディカルスタッフの患者サービスにおける役割分担というものはこれからどうあるべきかというものも、やはりいろいろ検討を加えながらやっていかなければならないだろうというふうに考えておりまして、直ちに看護婦のコーディネート的な機能についての、あるいはそういう能力についての診療報酬上の評価については、これからの検討課題というふうにさせていただきたいと思うわけでございます
そういう場合に、医療制度の中では医師、看護婦はもちろんのこと、いろいろなメディカルスタッフというものが一つの資格制度の中で位置づけられている。しかし、先ほどの特養なんかの場合の寮母さんというものはほとんどそういうものがない。しかし、実際のサービスの中身はかなり共通をしている。